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HTCの「VIVE Eagle」、AIのパーソナル利用に着目して開発
2026年4月21日 18:44
HTC NIPPONは4月21日、AIグラス「VIVE Eagle」の発表会を都内で開催した。発表会では、HTC グローバル シニアバイスプレジデントのCharles Huang氏のほか、HTC NIPPONセールス&マーケティング責任者の山下賢治氏、HTC マネージャーの政田雄也氏が登壇し、製品の特徴をアピールした。
VIVE Eagleは、複数のスピーカーやマイクに加え、カメラを搭載したスマートグラス。スマートフォンとBluetoothで接続し、GeminiやChatGPTといったAIアシスタントを呼び出して活用できる。ディスプレイ機能は搭載されていない。
Huang氏は、「AIについて語る方法と、実際にAIを活用する方法の間には、まだギャップが存在する。業界は生産性と効率性に焦点を当てているが、OpenAIのデータは、私たちがより大きな視点を見落としていることを示している」と指摘。
同氏は、2025年には19億件を超えるAIクエリーが発生したが、実際には仕事とは無関係なものが73%を占めていたというデータを示した上で、AIの利用の上位がパーソナルな内容になっているというハーバード大学による調査を紹介。
そして、「トレンドは非常に明確で、私たちはパーソナルAIの根本的な転換を目の当たりにしている。この移行は自然言語処理によって推進され、AIが生活のあらゆる場面で誰もが利用できるものになる。未来がパーソナルで対話型になるのであれば、どのようなデバイスがこの現実に最も適しているのだろうか。スマートフォンは何十年にもわたって私たちのコンパニオンだった。親指と画面のために設計されていました。AIの真の可能性を引き出したいのであれば、邪魔にならずにリアルタイムで聞いて理解してくれるデバイスが必要。AIグラスという形が論理的な進化で、次世代スマートデバイスの新たな標準フォームファクターである」(Huang氏)と語った。
Huang氏が強調するのは、パーソナルというニーズに対して最適解となる製品の形だ。「これはあなたの生活、あなたの家、あなたの家族に関わること。したがって、次世代インターフェースがトラッキングではなく信頼に基づいて構築されるようにするという深い責任を感じている。私たちは、パーソナルAIは常にパーソナルであり続けなければならないことを保証する製品を設計した。それはあなたのプライバシーを侵害することなく、あなたに力を与えるコンパニオン」として、VIVE Eagleを紹介した。
続いて登壇した政田氏は、VIVE Eagleが掲げる「ファッション性」「音楽体験」「カメラ」「AIアシスタント」の4つの価値を説明。
ファッション性については、メガネとしてのかけ心地を重視しながら、ブラック、ベリー、コーヒー、グレーの4色をラインアップ。オープンイヤーでありながらも音漏れ対策を施しつつ、複数のマイクを連携させることでノイズキャンセリング性能を高めることで音に注力している。
12メガピクセルの超広角カメラでは、アクションカメラのようにハンズフリーで静止画や動画の撮影が可能。周囲への配慮として、LEDが点滅することで撮影中であることを伝える。なお、撮影データは縦長の画角となっており、スマートフォンを縦にした状態で撮影しているようになる。
AIアシスタントや各種機能は「Hey VIVE(ヘイ、バイブ)」と話すことで起動できるほか、カメラでの撮影や音声の録音などについては、テンプル(つる)の左右の付け根にあるボタンで行なうことができる。
AIアシスタントの活用方法はさまざまで、カメラを活用した例では、冷蔵庫にある食材を見ながら、それらを使ってできる料理を提案してもらったり、読めない言語で書かれたレストランのメニューを読み上げてもらったり、アイデア次第で無限の可能性が広がる。
ただ、ディスプレイ機能が無いため、AIアシスタントからの返答はすべて音声で返ってくることになる。もちろん、ペアリングしたスマートフォンのアプリ画面を見れば文字情報も参照できるが、それでは最初からスマートフォンを使えばいいという話になり本末転倒。このあたりは、スマートグラスというよりも、オーディオグラスにカメラが付いたという印象だ。
なお、同社ではSDKも一部のデベロッパーに開示しており、VIVE Eagleを制御できるスマートフォン用のアプリを開発できるようにすることで、ビジネス用途での市場開拓も目指していく。
続いて登壇した山下氏は、日本市場にどうアプローチしていくかについて語った。同氏は、新しいテクノロジーを一過性の話題としてではなく、持続性や継続性を持たせ、「日常生活の中で役に立つ、安心して使えること」を重視し、これを土台に広げていくとの方針を示した。
ディスプレイ機能を搭載していないこともあり、度入りのレンズへの対応は比較的容易な構造になっている。度入りレンズ対応については、サンクス・オプティカル・グループと眼鏡市場の一部店舗が当初の対応店舗とされている。
なお、国内での販路については、KDDIとのパートナーシップを締結。全国の直営店やau Styleの一部、au Online Shop、ヤマダデンキで取り扱うほか、全国70店舗に実機を配備し、体験できる場を提供する。













































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