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会議の進行役を務めてくれる電子黒板「WORXHUB BQ05シリーズ」

WORXHUB BQ-6505(65型)

 MAYAビジネスソリューションズは9月28日、BenQとの協業により販売する、AIがファシリテーター役として会議を進行してくれる電子黒板「WORXHUB BQ05シリーズ」の発表会を開催した。

 WORXHUB BQ05シリーズは、BenQ製造の電子黒板をベースに、MAYA社が日本市場向けのアプリケーションを追加して販売するもの。65型、75型、86型の3モデルをラインアップし、それぞれ5000万画素のカメラや8基の全指向性マイクなどを備えており、OSにはAndroid 16を搭載している。

65型、75型、86型の3モデルをラインアップ

 CDX事業本部 営業部 部長の渡邉睦氏によれば、同社としてWindowsベースの「MAXHUB」シリーズを2年前から販売してきたが、一販売店としてモノとして売るだけで、市場を大きく拡大するには至らなかったと振り返る。

 こうした反省を踏まえ、日本において必要とされるアプリケーションとして「WORXHUB AI」を搭載したのが今回の「WORXHUB BQ05シリーズ」となる。

CDX事業本部 営業部 部長の渡邉睦氏

 WORXHUB AIは、設定したテーマに基づき、会議の司会進行を行なってくれるというもので、話の脱線や何度も同じ内容を繰り返したり、沈黙したりしていることを検知してアラートを出したり、会議の内容を整理し、具体的なアクションに繋がるようにAIが会議の進行役を務めてくれる。

 BQ05シリーズはBenQ製品を活用したソリューションとして提供されるが、WORXHUB自体はマルチベンダー型での提供となり、従来のMAXHUBやHorion製のモデルも用意され、同社がトータルでサポートする形となる。

 社長執行役員 兼 CDX事業本部長の曽山秀二氏は、「幕末から明治にかけて日本には海外から鉄道、電信、工場、電気など、さまざまな新しい技術がはいってきた。日本がすごかったのは、それをそのまま使ったのではなく、日本の社会に合わせて使い方を考えたところ。技術そのものが仕事を変えたというより、どう使うかを考えた人が仕事を変えてきた」と振り返り、現代のAIについても同じことが言えると指摘する。

社長執行役員 兼 CDX事業本部長の曽山秀二氏

 その上で「これだけ仕事の道具が変わってきた中で、あまり変わってないものがある」として、何も決まらない日本の会議のやり方を変える必要があると述べ、それを解決するツールとしてWORXHUBの有用性をアピールしていた。

MAYAホールディングス 代表取締役の内藤献氏(左)とBenQ Asia Pacific 社長のJeffrey Liang氏(右)